履歴書は手書き?

履歴書は手書き?

悩んでいるなら手書きにすべし

履歴書を手書きにすべきか悩んでいるなら、手書きにすべきです。もう悩む必要はありません。

理屈で考えるのではなく、現実の結果で考えれば、理由は簡単です。


「履歴書が手書きだから落とす」という企業は聞いたことがありません。ですから、履歴書を手書きにすべきかどうか悩んでいるなら、手書きにしましょう。そうすれば、もう心配はいりません。
今どき手書きを要求する会社なんて、筆跡を選考の要素にする会社なんて、どうなの?というような意見もあるでしょう。

しかし、現実に手書きを求める企業が少数であっても存在している限り、心配なら手書きを準備すべきです。

採用決定権は100%企業にあり応募者にはありません。論じること自体がナンセンスです。晴れて採用されたら、論ずれば良い話です。

そうはいっても、達筆ならいいけど自分は悪筆だからなるべく手書きは避けたいとう人もいると思います。その場合の方策を、人材紹介会社を通す応募と、通さない応募に分けて考えます。

人材紹介会社の指示に従う

人材紹介会社を通して応募する場合は、手書きの履歴書が必要な場合は通常その旨を教えてくれます。それ以外はパソコン作成の履歴書を使用すれば良いでしょう。

当社の実績では、手書きの履歴書を要求する企業は、100件のうち数件です。

その場合も最初の書類選考から手書きを要求されることは、あまりありません。書類選考はパソコン作成のもので行い、書類選考を通過した後の1次面接に手書き履歴書の持参を指示されることが多いです。

もし手書き履歴書が必要なのに教えてくれなかった人材紹介会社があったならば、そこは利用を控えた方が良いでしょう。能力に問題があると言わざろを得ません。並以上の人材紹介会社であれば、求人受領時に手書きの要否を含め応募に必要な書類を必ず確認します。

直接応募は自分基準で割り切るのも一つの方法

人材紹介会社を通さずに企業へ直接履歴書を提出する場合は、自分で判断しなければなりません。

先ず一番確実な方法は、応募先に聞いてみることです。
方法は電話に限ります。メールはお勧めしません。おろらく返信はないでしょう。応募先への事前確認で懸念されるのは、履歴書=手書きが常識と思っている企業の場合、聞いたこと自体がマイナス評価になる可能性があることです。

次の方法は、自分である基準を作り割りきってしまうという方法です。
一つの方法を例として挙げます。設立時期で割り切ります。履歴書=手書きと考えている企業は、一般に社歴の長い企業が多い。そこで、目安としてバブル期(1980年代後半)を基準にします。バブル期前に設立されている企業に応募する場合は手書き、バブル期以降に設立されている企業はパソコン作成にします。バブル期を基準にした理由は、過去の経験から得られた目安です。妥当な基準の一つと考えていますが、あくまでも感覚値です。

パソコンでの書類作成が当たり前になっている今でも履歴書が手書きでないこを理由に落とす企業はあります。落とす理由にはいろいろあると思いますが、履歴書は手書きであることが常識と考えている、筆跡を人となりの判断材料の一つにしたい、と思っている場合などが挙げられます。

割り切る方法は、あくまでもそれができる性格の人に限ります。あとから後悔しがちな人や心配性な人にはお勧めしません。原則通り、全て手書きにすることをお勧めします。パソコン作成でも良いのに手書きの履歴書だから落とされるということはありません。悪筆であれば練習しましょう。人並み程度の見栄えにするのに才能は必要ありません。練習をしたのか、していないのか、だけの差です。

心配なら全て手書きの履歴書で応募する。後悔しないためにも。
割り切れるなら基準を設けて手書きとパソコン作成を分ける方法も。例えば会社設立時期。
→ 手書き用の履歴書





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チーフ コンサルタント

投稿者: チーフ コンサルタント

経理の転職相談を専門に年間約200人の経理の方と面談。以前は、総合商社本社の税務部門、経理部門、および海外法人にて業務に従事。本社 主計部・経理部での業務のほか、インフラプロジェクトの国際税務担当として、タイ、マレーシア、インド、シンガポール、インドネシア、フィリピン、ウクライナ、エジプト、カザフスタン、ロシア等に赴く。その後、Big4国際会計事務所にて、ブランド価値評価、移転価格、業績評価コンサルティングに携わる。(米国公認会計士)